技能実習生と言えば、「ベトナム人や中国人から来る人たち」と考えている方も多いのではないでしょうか?
ただ、最近ではミャンマーから来る技能実習生たちが密かに注目を浴びています。
今回の記事では、ミャンマー人技能実習生の魅力とどうすればミャンマー人技能実習生を受け入れることができるのかについてお伝えさせていただきます。
現在、技能実習生の受け入れを検討している企業様は、ぜひご一読下さい。
ミャンマーはどんな国?どんな若者が多いの?
ミャンマーは、タイ王国のとなりにある国です。インド、バングラデシュ、中国、ラオスとも国境が隣接しています。100以上の民族が存在する多民族国家です。
世界三大仏教遺跡のひとつであるバガン遺跡などが有名ですね。金で彩られた寺院がたくさんあります。
技能実習生の対象となる国というと発展途上国なイメージが強いですが、ミャンマーの若者のスマホ保有率はほぼ100%と日本とほぼ変わらないインフラを持っています。
ただ、日本と違うのは中国、タイ、ベトナム製品が流れ込んできており、エンタメも海外のものを見て育っています。
つまり、ミャンマーでは、独自の産業が少ないため外国への出稼ぎが主流なのです。
海外の情報が家族、親戚、友人などから常に入ってくるため、ある意味日本人よりもグローバルな視点を持っているのがミャンマー人なのです。
ミャンマー人技能実習生は学習意欲が高く和を重んじる
ミャンマーでは日々情報が入ってくる環境が整っているたため「覚える」ことに抵抗が少ないと言われています。また、多民族国家であるため和を乱さない、他の人種と上手くやる術を非常に心得ています。
この辺りは単一民族国家である我々日本人よりも優れていると言えるでしょう。
日本語とよく似ているため日本語修得が早い
他の外国語を修得するときに問題となるのが文法ですよね。ミャンマー語は日本語と語順が同じで、文法も似ていることから日本語の習得が他国の外国人と比べても早いと言われています。
しかも、小学校1年生から英語教育もされるので英語力もある程度な状態で実習に来ます。
そのような事情から外国人が多くいる職番にも溶け込みやすいのがミャンマー人技能実習生なのです。
2013年から技能実習生送り出しが再開された
ミャンマーでは、2013年から技能実習生としての送り出しが再開されています。ミャンマーには、農業以外に主要な産業がありません。
基本的にミャンマーでは、海外で働くというのは当たり前とも言えるライフワークとなっているので、技能実習生として応募があった段階で既にある程度の業務経験があるということもあり得ます。
ミャンマーでは比較的レベルの高い人材確保が期待できます。
ミャンマーの送り出し機関が少ない
ミャンマーの送り出し機関は現状多くはありません。
ミャンマー人の技能実習生を受け入れたい場合には、必ずミャンマーの送り出し機関と提携している組合を選ぶ必要があります。
ミャンマーの送り出し機関は何かが違う?
送り出し機関は、人材の選出と教育、各手続きを行います。
ミャンマーだから送り出し機関の仕組み自体が違うというわけではありませんが、比較的日本に寄り添ったサービスを展開しているのがミャンマーの送り出し機関の特徴です。
例えば充実した日本式の介護教育をウリにしているところもありますし、社員全員が日本語を話せるといった送り出し機関もあります。
日本語での意思疎通ができることをウリにしており、それに基づいた日本語などの教育もできると謡っている場所が多いと考えられます。
日本語が分かる送り出し機関だとどうなる?
監理団体となる組合は、送り出し機関と提携することとなります。
技能実習生を雇うまでの流れとしては以下の通りです。
- 監理団体(組合)に加入
- 監理団体へどのような人材が欲しいかオーダー
- 監理団体が送り出し機関にオーダーを伝える
- 送り出し機関が人材を選出
- 選出した人員と面談を現地で行う
- 採用した人員に送り出し機関が教育
- 送り出し機関が出国手続き
- 監理団体が入国後研修を行う
- 実習開始
技能実習生を雇うまでには大まかにこのような流れがあります。
日本語が分かる送り出し機関だと、日本語での正確なオーダーが伝わりやすいというメリットがあります。また、教育も社員が日本語理解していれば自然とレベルは上がります。
そして、監理団体と送り出し機関の連携がスムーズだと、もしもの時の対応や連絡がスムーズになることを意味します。
これが通訳を通さなければ意思疎通出来ない送り出し機関と監理団体だと、どこかで歪みで出てきやすいわけですね。
つまり、日本語に強いミャンマーの送り出し機関と提携している組合を選ぶと、日本語教育の質の高さ・監理団体との意思疎通、オーダーの通りやすさといったメリットがあるというわけです。
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ミャンマーの送り出し機関はグローバルな視点をもっているからか他国よりも日本に寄り添った運営がされているところが多いです。
ただ、ミャンマーに対応した組合を探のはまだ少なく大変で骨が折れます。
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