溶接で技能実習生!受入れポイントと監理団体選び

溶接は、若者離れが進んできており、少子高齢化の影響もあり成り手が不足してきています。求人を出しても人が来ないという状態は、中小企業ほど感じているのではないでしょうか?

溶接業では技術力が高い人材が必須となります。人材が不足すると熟練の従業員全体の労働時間の増加など労働状況の悪化になりかねません。

熟練した技術を持つ既存従業員が身体を壊したり退職を余儀なくされることも増え、悪循環に陥っている企業も多いのです。

そんな深刻な人手不足を抱え、厳しい人材獲得競争を余儀なくされる溶接を必要とする企業にご紹介したいのが「技能実習生制度」です。

今回の記事では、これからの溶接業の中小企業を救うキーともなり得る「技能実習生を受け入れる方法」及び「技能実習生受入れに必須の監理団体選びのポイント」についてご紹介していきます。

溶接業を営む企業で、技能実習生の受入れに興味があるはぜひご一読下さい。

溶接業で技能実習生を受入れるには?

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技能実習生の受入れは、概ね下記のフローで行われます。

「監理団体に加入→現地で面談→現地で教育→入国→監理団体による教育→受入れ」

基本的には技能実習生受け入れには、まず監理団体(技能実習生業務を行う協同組合)の加入が必要です。

監理団体の仕事は、現地の送り出し機関・入国管理局等の機関と連絡や申請を行い、技能実習生受け入れをサポートすることです。

「技能実習生制度を利用する」というと専門知識が必要なイメージがあります。ですが、実際に受け入れ企業がすることは監理団体へ要望を伝え、実習に必要な書類を作成すること受入れの準備、そして技能実習生本人へコミュニケーションと仕事(技能)を教えることだけとなります。

あえて敷居が高そうなポイントとしては、現地への面談でしょう。ただ、翻訳者を監理団体が手配してくれるので、イメージするよりもハードルは高くはありません。また、技能実習生の衣食住のサポートも必要なので、監理団体に意見を聞きながら準備を進めましょう。

監理団体は、技能実習生受け入れにおいては、パートナーと呼ぶべき相手です。
技能実習生受け入れを失敗させないためには、何よりも監理団体選びを慎重に行うことをおすすめします。

溶接業ではどんなことを技能実習生に任せられる?

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溶接業は主に2職種あります。
溶接職種(手溶接)と溶接職種(半自動溶接)です。

それぞれの定義は下記の通りです。
1.溶接職種(手溶接)
「アーク溶接機を使用し、手作業による溶融溶接(融接)を行う」
溶接職種(手溶接)として技能実習生を受け入れるには、下記のような作業を含む仕事でなければなりません。

  1. アーク溶接機及び付属機器の取扱い作業
  2. 被溶接材の開先加工、調整、タック溶接(仮付け溶接)作業
  3. 鋼材の下向姿勢での溶接作業
  4. 安全衛生業務

2.溶接職種(半自動溶接)
「半自動アーク溶接機を使用し、手作業による溶融溶接(融接)を行う」

  1. 半自動アーク溶接機及び付属機器の取扱い作業
  2. 被溶接材の開先加工、調整、タック溶接(仮付け溶接)作業
  3. 鋼材の下向姿勢での溶接作業
  4. 安全衛生業務

溶接業の場合は、これらの作業を織り込みつつ技能実習計画を立てていきます。

溶接職種では技能実習生の事故に特に気を付ける

溶接業は労働災害の多い職種です。
飛び散った溶接の火花、グラインダーの切子等が目や顔に当たりケガをする場合が多いです。また、アーク光が目に入ることもあります。また、機械を止めずに掃除をすることで巻き込まれる事故、鉄板などの素材で切れやこすれが発生することも多いです。

言葉が日本人より達者ではない技能実習生への安全衛生作業は、日本人より手厚く行う必要があります。

その他「自社の業務をどう計画に盛り込めばよいか分からない」「技能実習生にどう教えれば良いか分からない」など初めてでは不安が付きまとうモノです。

そんな時は、様々な面で知恵を貸してくれるような監理団体を見つけ、アドバイスをもらうようにしましょう。

溶接業での技能実習生受入れするなら監理団体選びが重要

「監理団体選び」は、技能実習生制度を始めるにあたり最重要ポイントと言えます。

実は技能実習生を受入れている企業の7割は従業員30名未満の小企業です。
小企業で語学や法律に精通した人材を確保することは非常に厳しいです。なので、キチンとサポートしてくれる監理団体を選ぶことがとても大切なのです。

ですが、協同組合(監理団体)は非営利団体です。なので広告活動等ができません。つまり、インターネットを見ても、情報が記載されていない団体がほとんどということです。

自社をサポートしてくれる相性の良い監理団体は一つ一つ見積もりを出して地道に探し出す他ないのです。ただ、情報がないため、自社が対応エリアに入っているなど、最低限の条件を満たす組合をリストアップするだけでも膨大な時間がかかります。

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